ゴルフの知識

【ゴルフ人口890万人!?】ゴルフ場セミナー4月号で発表

2016年のゴルフ人口は550万人といわれていました。これはレジャー白書で発表された日本国内のゴルフ人口です。ゴルフ場セミナー2018年4月号で発表された日本国内のゴルフ人口は890万人とされています。いったいどちらが正しいのでしょうか?

ゴルフ人口890万人

ゴルフ場セミナー2018年4月号において日本国内のゴルフ人口が890万人というデータが掲載されていました。(出典:平成28年社会生活基本調査結果)

社会生活基本調査とは、生活時間の配分や余暇時間における主な活動状況などを5年間隔で調査しており、指定する調査区内にある世帯のうち無作為に選定した約88,000世帯の10歳以上の世帯員約20万人を対象にした調査です。

この社会生活基本調査によって2016年のゴルフ人口は890万人と算出されました。世代別に見ると60代のゴルファーが約170万人となっており国内ゴルフ人口の約20%を占めています。

レジャー白書からゴルフ人口が550万人という発表が先行していたため、ゴルフ人口が890万人という結果は少し安心するような数字です。ですがこの数字の乖離はなぜ生まれるのでしょうか?

ゴルフ人口の乖離のなぞ

2016年の日本国内のゴルフ人口が550万人と発表されゴルフ業界は衝撃を受けました。前年のゴルフ人口が770万人と発表されていたためわずか1年で220万人ものゴルファーが減ってしまったかの様に思わていました。しかしここへきて2016年の日本国内のゴルフ人口は890万人という発表がでました。情報の出典先が違うにせよ、ゴルフ人口の大きな乖離はなぜ起こるのでしょうか?

データの精度

まず第一に挙げられるのがデータの精度です。このような統計調査の場合、日本全国津々浦々の人にあなたかゴルファーですか?ゴルファーではないですか?という質問をしているわけではありません。ある一定数の母数の中で調査した結果を元にした推測値が統計情報として発表されています。そのため母数団の中のデータの精度が低いと推測値はさらに精度が低くなります。

このゴルフ人口の調査において、レジャー白書の有効回答数は約3,300人です。対する社会生活基本調査の調査対象は約20万人となっています。明らかに調査対象の母数に差があります。統計データのもととなる母数の数が圧倒的におおい社会生活基本調査の方がデータとして信憑性が高いといえるのではないでしょうか。

ゴルフ人口の定義の違い

皆さんはゴルフ人口というとどんな人たちの人口の事だと思いますか?
ゴルフ場でゴルフをする人はもちろんゴルフ人口に含まれます。ですが、ゴルフの練習場には行くけど、コースデビューがまだの人はゴルファーに含まれるでしょうか?一括りにゴルフ人口といってもその定義はあいまいです。

レジャー白書によって発表された、ゴルフコースでプレーしている人口が550万人、練習場を利用する人が600万人と発表されています。対して社会生活基本調査の場合はゴルフコースと練習場の区別はありません。裏を返せば社会生活基本調査で発表された890万人の中には練習場だけしか行かないゴルファーも含まれるということです。

どっちのデータを信じたらいいのか?

ゴルフ人口のデータとして精度が高いのは社会生活基本調査から発表された890万人でしょう。ただ、レジャー白書から発表されたゴルフ人口が550万人という数字はゴルフコースを使用する人の人口が550万人という意味であり、日本国内にゴルファーが550万人しかいないということではありません。550万人にという衝撃の数字が独り歩きした結果、レジャー白書により発表されたゴルフ人口550万人と、社会生活基本調査により発表されたゴルフ人口890万人が比較され、レジャー白書のデータの信憑性が疑われることになってしまいました。ですがレジャー白書からの発表にもゴルフ練習場を利用する人口は600万人という記載があります。レジャー白書と社会生活基本法のデータを同じ土俵で比較するには、レジャー白書のデータを用いて、ゴルフ人口=550万人(ゴルフコース利用人口)+600万人(ゴルフ練習場利用人口)ー(ゴルフコースと練習場を利用する人の人口)
といったように互いのデータが定義するゴルフ人口の意味を合わせてから比較する必要がありそうですね。

まとめ

社会生活基本調査からゴルフ人口が890万人と発表され、レジャー白書で発表されていたほどゴルフ人口は急激に減少していないようです。ですが、ゴルフ人口が緩やかにでも減少しているのは事実です。また、ゴルフ人口の約20%を60代以上の方が占めており、国内のゴルフ場総来場数が毎年安定的に推移しているのは高齢者のプレー頻度の高まりによるものです。高齢者が元気なことは喜ばしいことですが、この状態もあと何年続くかわかりません。若いゴルファーを育てゴルフに行きやすい環境を整備することが重要ですね。

【参考記事】
【ゴルフ人口減少】日本の人口問題からみるゴルフ業界の行方

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